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海外駐在を実現するには?

実際にどうしたら海外駐在できるのですか?と聞かれることがありますがどうしたらよいのでしょうか?

海外駐在希望と言い続ける!

そんなの当り前じゃないですか?って言われるかもしれませんが、あなたの思いは想像している以上に上司、決裁者には届いていないことが多いです。

私はマネージャーですが以前も部下から「いつ海外赴任できるんですか?」って言われたことあります。私は彼が海外赴任希望とは知らなかったので全くそんな計画はしていませんでした。「海外赴任希望でしたか?」と聞くと、「行きたいなとは思っていますが、そのお話は今までしたことがありません」と。

海外赴任を希望しているだけではなく、それを伝えていなければそのチャンスは減ってしまうわけで、選考にも上がることはなくなるでしょう。おそらく多くの企業はパフォーマンスレビューなどで上司との面談機会があるかと思います。その際に今後のキャリアプランの話題になることもあるでしょう。機会があれは海外赴任希望と言い続けましょう。

残念ながら黙っていても白馬の王子様はやってこないのです。

外国語の勉強をする!

マネージャーとして海外赴任者の選任を行うときにイメージするのは、その人が現地で円滑なコミュニケーションが可能かどうかです。よっぽどのことがない限り、日本人だけとコミュニケーションをとって仕事を回していくのは不可能です。必ず現地のスタッフや現地のお客さんとのコミュニケーションも必要になってきます。

もちろん必ずしも語学力がコミュニケーション能力と一致するわけではありませんが、語学力があると海外赴任者として現地の利害関係者とスムーズに業務を進めていくというイメージがしやすく、選考されやすいのは間違いないでしょう。

これも「海外赴任希望と言い続ける!」と同じで外国語を勉強しているというのは周囲に伝えたほうがよいです。またTOEICなどテスト結果などあればなおさら良いです。

また勉強する外国語は英語が最も万能でよいです。実際海外赴任するとよくわかるのですが、現地のスタッフやお客さんとその現地の言葉で話すことができればよいのですが、共通言語として英語が用いられることはたくさんあります。また資料、Eメールも英語が用いられている多いかもしれません。

特定の国の言葉より英語を勉強していれば機会も増えることでしょう。

海外駐在前提のポジションに転職してしまう!

昨今では海外駐在希望者も減っている傾向にあり、また企業側も社内で適性のある人材を選定できないことも多いようで、海外赴任前提での採用を行っているケースもあります。実際に私も海外駐在経験のないころから海外赴任前提のポジションでいくつかの企業から声をかけていただいたこともあります。

私は特にタイに赴任する前に海外での業務経験があったわけでもありません。語学力も公式のTOEICスコアは510点しかないです。いたって凡人だったと思います。ではなぜそんな私に声がかかったのでしょうか?

それは採用担当者の見える場所にいたからです。

どういうことでしょうか?

私はLinked in(リンクトイン)というSNSを使用していました。これは偶然で大学時代の友人がLinked inの関係者でした。それで教えてもらったのです。

Linked inはビジネス特化型のSNSで海外では広く普及しており世界では8億人以上のユーザーがいます。日本と違って名刺交換という文化が海外ではあまり重要視されておらず、Linked inのアカウントでお互いのキャリア、バックグラウンドを理解するということが一般的なようです。Linked inには自身の学歴、職歴を掲載する必要があるので個人のページに訪れればそのバックグラウンドが一目でわかります。履歴書や職務経歴書を世間一般に公開しているようなものです。

かたや日本ではLinked inのアクティブユーザーは約300万人ほどで、日本の全労働人口が約6500人くらいとすると20人にひとりしか使用していません。日本におけるFacebookのアクティブユーザーが約2800万人ですので、それと比較してもまだまだ普及しているとは言えません。

海外では多くの企業がLinked in経由での採用を一般的に行っています。私は米系企業に勤めていますが基本的に採用はすべてこのLinked inで行っています。

私はこのLinked inに自分のキャリアを掲載していたことから多くの企業から声をかけていただきました。

海外赴任前提への転職で気をつけたいこと

海外駐在前提のポジションは非常に魅力的ですが、注意が必要なのはその条件です。企業によっては日本人を現地法人の採用枠で雇用するというケースもあります。その場合海外駐在員とは雇用条件が異なることもあり、現地の人材と同じような条件、たとえば給与水準、住宅または教育費用の負担、医療保険等、一時帰国費用の負担有無なども変わってきます。

採用条件や福利厚生パッケージなどは納得がいくまで確認することが重要です。

世界に向けて自分の名前を売ろう!

アジア、特に東南アジアでは日系企業の経済圏が広く浸透しており、多くの企業が依然として日本人の人材を求めています。そのためには社内での海外赴任の機会を得ることのみならず、海外赴任前提の転職活動の視野に入れることでチャンスは拡がるでしょう。

そのためにはLinked inのようなSNSも活用して自分の名前を世界に売ることが重要です。

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